Date: Thu, 18 Feb 2010 10:36:58 +0900
DIVERSITAS科学委員会では、私の意見は（なぜか）それなりに反映されていますが、SGAや環境省JBOの議論【】にはさっぱりついていけません。【】
今まで、気候変動のように大勢の数理モデル屋を導入してシナリオ分析などをしまくるという体制をとるよりは、現場の生態系や地域振興にかかわる人材が大切だと思ってきましたが、複数の意見を聞いて、考えを変えました。今後の生態系管理と環境政策提言には大勢の数理モデル屋が必要です。気候変動自体も、生態系と結びつかないと結局は社会に還元できないことが多い。その際に、過度の危機宣伝や現実とかけ離れた空文句の目標などではなく、地域の利害関係者が納得と合意ができる具体的な目標を定めることが大切です。
1999年環境影響評価法制定のときに、私は植物レッドリストと愛知万博環境影響評価にかかわっていました。そこで、植物RDBのデータベースを使って定量的な絶滅リスク評価をする方法を提案しました。通産省は大いに乗り気だったが、環境省が採用しなかった。結局、法ができてから環境影響評価の仕事は公共事業の削減によって却って減り、環境コンサルタント会社の仕事も減ったと思います。【】
