学術振興会の特別研究員（postdoc、博士課程ＤＣ）の研究費が、例年に比べて、今年は軒並み大幅に削減されているらしい。
研究費がなければ、研究はできない。学振のＰＤ、ＤＣはほかの競争的資金を受けることはできないから、一律削減はそのまま研究活動そのものに差し支える。何の予告もなく、例年よりも大幅に削減して、どうやって研究しろというつもりなのだろうか。
図らずも、我がＣＯＥフェローの方が研究費を多く支給できることになった。給料は安くても、自立した研究者として、学振とできるだけ同じ研究条件をと考えていたが、その意味では学振よりもよくなった。
受け入れ教員などと共同研究していれば、受け入れ教員が予算の面倒を見るかもしれない。しかし、それでは自立した研究者として、自分独自の研究課題で採択された意味が薄れる恐れがある。また、今後の学振ＰＤが、資金の多い研究者のもとに集中する恐れも出てくるだろう。それは、本来の学振ＰＤの趣旨とは異なるはずだ。
ほかの競争的資金への応募を解禁するならば、まだ理解できる。
あるいは、給与を研究費に回すことも考えられる。この場合、課税金額の修正が事前に問い合わされたそうだが、そのときは研究予算は知らされていなかったという。ＰＤにとっては、研究予算の大幅減額は、寝耳に水のことだっただろう。
